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2008年10月

2008年10月28日 (火)

日々更新

 最近は、Touch Diamondの話題ばかりで、アドエスに関しての目新しい記事を見かけませんが、それなりに日々更新しています。

◎[更新]フリーウエア「RSS Ticker Today」(ver,1.2.2.8.rel8)2008-10-25 tmytさん
Todayにティッカー表示するRSSリーダー
http://d.hatena.ne.jp/tmyt/20081025#1224910363
すべてのフィードをUTF-16として認識してしまう不具合修正

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2008年10月26日 (日)

microSDHC

 我が家の映像機器の、ホームシアター・フルハイビジョン化の最終過程で、デジタルビデオカメラを購入しました。
 
 パナソニックの「HDC-SD100」で、SDタイプの小型軽量タイプです。
http://panasonic.jp/dvc/sd100/index.html

 8GBのSDHCが付属していましたが、予備用として、アドエスや次機種などにも流用できるようにSDでは無くmicroSDHCを購入する事にしました。

 パナソニック製は、8千円程度はしますので、キングストン製の相性保証しているクラス4製品を、以前にも何回か利用した事がある上海問屋から購入しました。何と、現在は2千3百円程度で購入できるのです。(送料込みでも約2千6百円)

 メモリ価格の低下速度は凄まじいですね。

株式会社エバーグリーン
上海問屋(通販専門店)
http://item.rakuten.co.jp/donya/c/0000000722/#cat

[商品]  4548804706538 Kingston microSDHC 8GB (Class4) [相性保証・ソフ
ト付き] [メ]
 送料ご案内:メール便 \210均一/宅配便 \399~納期の目安:注文後 1~3日以内に出荷
価格  2,399(円) × 1(個) = 2,399(円)
==============================================================
小計     2,399(円)
送料     210(円)
-------------------------------------------------------------
合計     2,609(円)
---------------------------------------------------------------------
http://item.rakuten.co.jp/donya/70653/#cat

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2008年10月25日 (土)

円高大歓迎

 昨日(10月24日)ついに円相場が1ドル90円台(94円程度)に突入しましたね。
 我が国の経済界などは、大騒ぎですが、私としては円高政策こそ、日本経済再浮上の決め手だと考えています。

 経団連など我が国の経済界は、歴代会長はトヨタやキャノンの社長が占め輸出企業中心です。輸出企業にとっては円安の方が、価格競争力が増し、企業収益の確保には都合が良いのは確かです。

 しかし、以前にも書いたように、輸出企業が幾ら儲けても、輸出関連企業の従業員には収入増加の恩恵はあるものの、設備過剰気味の現状では、その金のほとんどは国内に回らず、海外への設備投資や、円安で儲かる海外の証券投資に向かうだけで、我が国の経済全体の維持には、余り効果が無くなっているのです。

 他方、円高になると、原油をはじめ海外からの輸入物価は下がり、一般企業や家計全体に幅広く実質所得の増加の恩恵をもたらすのです。また、海外から見ると、日本の全ての資産価格が高まる事にもなります。

 つまり、「物では無く、マネーが経済を左右する時代」ですから、円高政策を明確にすると、海外からの投資が有利になり、日本に対する投資が増えるのです。
 特に、日本の金融機関は欧米に比較すると、今回のサブプライムなど金融派生商品による損失が軽微ですから、投資家から見ると、今こそ、日本への投資拡大の絶好の機会なのです。

 例えば、政府の国債にしても、ドル建て国債を発行すると、更に円高になれば実質的な返済が軽微で済みます。

 国債はデフォルトする訳にはいきませんが、これまでの米国のやり方を見習って、エンロンのような民間の巨大ベンチャー企業を設立し、海外から資金を集めて、その金で多くの社員を雇用し、設備投資をすると金が国内に回り経済を活性化させます。その上で、時機を見て倒産させると集めた資金を返さなくても済むのです。

 まあ、今の例は極端ですが、実際に米国がこれまでやってきたやり方なのです。マネーの時代は、紙切れに書かれた数字だけの時代なのです。貿易赤字、財政赤字の中でも、世界中の金を集める事が出来れば、経済は好景気を維持できるのです。

 バブルの発生さえ抑制できれば、これこそが、究極の経済政策だと思います。我が国の政治家や経済学者に、それだけの戦略的発想があればですが・・・・

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2008年10月24日 (金)

旅のお供に

 青森と沖縄では、日の出・日没の時間が1時間近く違います。夕陽の見えるリゾートホテルに入る時間を決めるために、「AiMa JKoyomi」で日没時間を調べました。万座毛でも夕陽を見ましたが、やや雲が多く残念な夕景色でした。

 また、西表島で川をボートで遡ってマングローブを見に行った時には、干潮でボートのスクリュウが川底をこするほどでした。「AiMa JKoyomi」で調べたら丁度ピークの時間でした。

◎シェアウエア(税込630円)「AiMa JKoyomi」Ver1.04
日本各地における日の出入時刻、月の出入時刻、月齢、潮汐等を計算するアプリケーションです。
http://homepage2.nifty.com/AiMa/soft/AiMa_JKoyomi/soft_CE.html

 旅行だけでなく、釣マニアにも便利だと思います。

日の出・日没や、月の出入り時間や月齢等が解かります。

20080922024132

潮の満ち引きの強さや時間が解かります。

20080922024119

月齢の月カレンダーです

20080922024143

潮の月カレンダーです

20080922024155

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2008年10月21日 (火)

資産デフレ・スパイラル

 今回の米国の景気後退の根本原因が、かつての我が国の「バブル崩壊」と同じ資産デフレ・スパイラルだと書きましたが、では、この不況は何時まで続くのでしょう。

 日本の場合は、1989年12月末の38,915千円のピークを付けた日経平均株価は、翌年の1990年明けから下降をはじめ、3月末には、半値の2万円まで急落し、その後も1万3千円台まで下がりました。
 経済成長率も、バブル期には5~6%でしたが、1993年には1%を割り込み、1998年末にはマイナス成長に落ち込み、10年以上低迷が続きました。

 しかし、我が国のバブル崩壊と、米国の今回の場合とは、かなり条件が違います。

1.バブル崩壊の規模としては、今回の米国のバブルの方は、ITバブル崩壊を補填する形で始まり、長期間であり、経済規模からも、日本よりも影響は大きいと思われる。

2.日本におけるバブル崩壊では、日本国内の企業や家計が大きな損失を蒙ったが、今回の米国バブル崩壊では、証券化や金融の国際化により、損失が世界中に散らばったので、米国内の企業や家計への影響は比較的小さい。

3.我が国の日本銀行は、1990年初にバブル崩壊が始まった後も公定歩合を上げ続け、1年半近く経った1991年7月になって、やっと引き下げに転じた。
 余りにも対応が遅すぎた。軍事力も経済力が無ければ維持できない。急速な日本経済の成長で米国の地位が脅かされ始めたことから、米国の意向を受けた日本銀行が、日本経済へダメージを与える事を意図したとさえ思われる。(「円の支配者」)

4.バブルの抑制のために、当時は不動産や建設、ノンバンクなどを狙い撃ちにした金融機関に対する大蔵省の貸出規制や日本銀行による窓口指導、また、土地高騰対策のための監視区域設定と開発規制など、自由市場主義を否定する人為的な対策が強行された。
 不動産業への貸出規制が解除されたのは、1992年1月である。

5.地下高騰期に可決された「地価税の導入」が実施されたのは、地価の下落が既に始まっていた1992年1月であり、実質的に廃止されたのは何と1998年1月であった。それまで、地価抑制策が続けられた事になる。

6.宮沢内閣(1992年10月発足)から歴代内閣は、政府資金を投入した不良債権の買取などの金融対策、大型の政府支出を伴う経済対策等を矢継ぎ早に実施し、やっと回復基調に入った時期に、橋本内閣(1996年1月発足)は、財政健全化のためとして消費税の引き上げを実施し、景気は急速に悪化し、1997年11月には北海道拓殖銀行、山一證券、三洋証券などが次々と破綻した。
 ワンマンな人間にはマイナス情報が集まり難い。橋本ポマード大王は、不良債権を抱えて脆弱化した金融機関や日本経済の実態を知らず、財政の健全化を急ぎ、米国型のバクチ金融システム導入を目指した日本版金融ビックバン構想等の勇ましくて格好の良い政策に盲進した結果、日本経済を崩壊させてしまった。

7.金融システム危機からの脱却のため、政府による破綻懸念金融機関の国有化や公的資本投入、大型の景気対策が行われ財政赤字が更に拡大、日本銀行のゼロ金利政策などなりふりかまわずに、あらゆる対策が行われ、2001年頃になって、ようやく危機を脱し景気回復に向かった。
 政策の失敗などにより、我が国におけるバブル崩壊後の経済低迷の時期を、やがて「失われた10年」と呼ぶようになった。

 以上が、私がこれまで見てきた日本における経済崩壊過程です。

 さて、米国はどうなるのでしょう。市場原理主義者のブッシュ大統領のままでは我が国のポマード大王と同じ道を踏みかねませんが、大統領が変わり、ルーズベルト大統領のような有効需要創出策を取れば、日本ほど不況は長引かないのかもしれません。

 それにしても、日経平均株価は1987年1月に2万円の株価でしたが、1989年12月には約3万9千円のピークを付け、1992年の6月に1万6千円を割り込んだ頃が底だとすると、我が国のような政策の失敗が無く、我が国並みの金融対策や経済対策が実施されれば、半年~1年で安定した経済成長が可能になるのかもしれません。

 恐らくは、米国の金融対策や経済対策は、財政赤字や自由市場主義への拘りから、我が国ほど思い切った対策は採られないでしょうから、やはり1~2年は株価も下落が続くと覚悟したほうが良さそうです。

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2008年10月20日 (月)

StockPrice & Chart

◎[更新]フリーウエア「StockPrice & Chart」V2.0.3(2008/8/23)KTEE Software/ケイティさん
株価表示アプリケーション
http://ktee.blog.shinobi.jp/Entry/104/

20081020073529 20081020073635 20081020073642 20081020073650

 米国株価の乱高下を受けて、日本株がどうなるのか、旅行中も気になっていたので、株価表示ソフトは、ほぼリアルタイムで確認できて非常に便利でした。

 多くの米国民は、未だ気が付いていないようですが、今回の金融パニックの根本原因は、単なるサブプライム問題ではなく、かつてわが国で生じたのと同じ「バブル崩壊」だと思います。
 つまり、経済成長率以上に高騰を続けてきた不動産や株価などの資産価格が、そのギャップを埋めるまで続く「資産価格の下落」こそが、これから顕在化していく事で、不況を生じるのです。

 投資先の破綻による直接的な損失だけではなく、資産価格の下落により、家計も企業会計も、資産と負債のバランスが崩れ、債務超過状態に陥り、それが解消されるまでは、支出を減らすしか無いのです。しかも、各家庭や企業が、支出を減らすと、他の企業の売上(収入)が減るわけですから、経済は縮小スパイラルに入ってしまいます。

 家計と企業が支出を減らした時に、唯一残されるのは政府の財政支出です。しかし、米国は元々が覇権維持のための軍事費の負担が大きく財政赤字体質ですし、企業の業績悪化や家計収入の減少により、税収も減る訳ですから、ますます財政赤字が拡大します。

 無理に減税などで財政赤字を拡大すると、ドルの信認が崩れ、貿易収支の赤字を埋めてきた、海外からの投資が引き上げられ、資金収支も厳しくなり、ドルの暴落も懸念されます。ドルが暴落すると、為替差損が発生するので、海外からの投資は益々減ります。

 今こそ、日本はわが国の国益と、世界経済の建て直しの牽引役として、円高政策により海外からの投資を呼び込むべきです。

 政治家や経済学者は、未だに「資源小国のための加工貿易による立国」という、古い経済観に縛られていますが、これまで米国は貿易赤字でも景気は好調を続け、日本は貿易黒字を維持しながら、一部の輸出関連企業以外は、不況を続けてきたのです。(地方経済は、崩壊の危機です)

 この原因は、まさに「物の経済から、マネーの経済」への移行なのです。
 自動車や家電などの近代製品が生産可能な欧米や日本等の特定の国に、世界の富が集中し続けた結果、最早、過剰設備を抱えて新たな投資先が無くなり、物への実需を伴わないファンドマネーなどが膨張を続け、他方では、一次産業のウエイトの高いアフリカなどの物への需要はあるけれど買うための金が無い国々が、貧困に喘ぐいびつな世界経済になってしまったのです。

 資本主義が、冷戦下に置いては共産圏への対抗上、所得の再配分機能としての福祉制度を充実しそれなりに安定した経済体制を築いていたのに、ソ連邦の解体を契機に米国への経済や権力の一国集中と、米国型の「優勝劣敗の市場主義経済」を、グローバルスタンダードとして世界中が受け入れさせられてしまった弊害でしょう。

 「自由か平等か」の二者択一ではなく、その両者のバランスが大切なのだと思います。
 確かに、何もしなくても生活できるなら誰も働くなるでしょうし、逆に、必ずしも努力の如何では無く、たまたま大不況期に卒業期を迎えてしまったワーキングプアーの存在や、ビル・ゲイツがたまたまIBMと組んだ事で大成功したように「運任せ」のようなバクチ型経済も異常だと思います。

 政府だけが持っている「所得の再配分機能」こそ、社会を安定的に成長させ、「対テロ戦争」等と対外的な脅威をあおらずに、国民の連帯感を保つ重要な機能だと思います。
 要するに、金を必要としている人々や企業に、金を回せば、彼らはモノやサービスを購入できて、それが他の人や企業の収入になり、金が回って景気は回復するのです。

 そんな単純な経済原理を、何故か竹中平蔵のような米国かぶれの「市場原理主義的」な経済学者は忘れてしまっているようです

 実際、日本では何故か(米国の謀略?)スゥエーデンや、ノールウェー、デンマーク、フィンランドなどの北欧型の「福祉国家」は破綻したと思われているようですが、ばら撒き型の福祉制度は修正されたものの、「共生型社会」を目指しつつ、日本よりも高い経済成長率を維持し続けているのです。

 先ずは、従来型の輸出産業保護のための円安政策から、国内に蓄積された富の国内への還流と、海外からの投資を呼び込むための円高政策へ転換するべきだと思います。
 輸出企業を優遇しても、儲けた金のほとんどは、日本国内には投下されず、海外に投資されるだけで、わが国経済全体の景気回復は期待できないのは、これまでの実績から見て明らかです。

 原油など輸入量が同じなら、円高の分だけ輸入額は減りますし、輸出量が減っても円高の分だけ単価が上がり輸出額はそれほど減らないのです。単なる価格の安さだけではなく、他の国では真似の出来ない非価格競争力を持った製品も多いはずです。所謂Jカーブ効果で、貿易収支は急激な大幅赤字には陥らない事は過去の円高局面での経験からも明らかです。

 また、「所得の再配分機能」を生かして、内需を拡大させれば、バブル崩壊前のような、日本が世界経済のリーダー役にもなれるはずです。
 そうした、日本政府による明確な戦略が見えた時には、日本の株価は急速に回復し、かってのように4万円の日経平均株価も夢では無いと思います。

 なお、内需拡大のためには、高所得層の老人医療費の政府負担の抑制や、遺族会や旧国鉄や公務員退職者など一部の特権層の「既得権」を是正し、消費税の引き上げによる財源の明確化と、受給年金額の契約書明記化により一般的な年金生活者の将来不安を解消し、派遣会社への規制強化などワーキングプアーの根絶を図り、機会均等の原則の下に教育費の全額国庫負担化や相続税の強化等々、色々やるべき事は有ると思います。

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2008年10月19日 (日)

W-Fee Viewer

20081019071519 ◎[更新]フリーウエア「W-Fee Viewer」version 0.8.0.5 (October 15, 2008)
 WILLCOM利用料金等取得ソフト
http://soft.photoracer.net/
MyWILLCOM仕様変更対応

 自宅では無線LAN接続ですが、旅行中は専らアドエスのパケット通信を利用して居ました。

 パケコミネットの月20万パケットを超えないか心配でした。残念ながら、バージョンアップ前だったので、データ取得に失敗していましたが、これで安心です。

 なお、確認してみましたら、5日間の旅行で約10万パケットでした。私の場合は、一番割安な(月税込3,226円)パケコミネットで十分なようです。(未使用分の次月繰越が可能なら、もっと便利なのですが・・・)

料金の内訳                  金額 (円)
パケコミネット基本使用料  4,700
長期割引額                     -470   基本使用料×10%
年間契約割引額               -705   ご契約期間102ヵ月
A&B割割引額                 -705
通話料                                0
高速化サービス月額料        300
留守番電話月額料             100
ユニバーサルサービス料        6
計                                 3,226

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2008年10月18日 (土)

健闘!!ウイルコム沖縄

 4泊5日で、沖縄本島と石垣島などの八重山諸島を観光旅行してきました。

 ウイルコムの圏外が多いだろうと、ドコモ携帯(P906i)をモデムに利用する予定でしたが、結局はアドエスでのネット接続やモデム接続だけで十分でした。

 沖縄本島や石垣島は勿論、西表島や、竹富島でも圏内でした。(さすがに、水牛車で渡る無人島の由布島ではアンテナは有りませんでした)

 今回泊まったホテルは全て圏内でした。(石垣島のホテル日航八重山、本島の読谷村のホテル日航アリビラ、那覇市のロワジールホテル)

 東北や北海道では、観光地でも圏外になる場合が多いのですが、沖縄では普通の携帯電話並みのエリアカバー率のようです。シェアも高いようですし、高齢者向けのプランなど料金体系も工夫しているようです。

 ウイルコム沖縄の意外な健闘振りに、驚きました。沖縄旅行なら、ウイルコムで不自由は感じないと思います。むしろ、ウイルコム本体には、もう少し地方での圏外解消にも力を入れて欲しいと思います。我々のような団塊世代は、リタイアの時期ですし、地方への旅行を楽しむ人達も多くなると思いますよ。

 最近のウイルコムの契約件数の減少は、営業戦略が、ニーズに合っていないためでは無いでしょうか。

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2008年10月 8日 (水)

日々事も無し

 アドエスは、日々利用しているものの、最近は特段に書くべき事もありません。

 まあ日用品としては、それが当たり前なのですけどね。

 私が期待する次機種が出るまで、暫くはこんな状態が続くのでしょうね。

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